24%
阪神・淡路大震災 災害関連死の肺炎割合
1995年、日本で初めて「災害関連死」という言葉が用いられた震災。災害関連死919人(兵庫県内)のうち、単一の疾患として最も多かったのは肺炎(約24%)だった。
神戸新聞(足立了平, 日本プライマリ・ケア連合学会誌 2011 より)(2004年5月24日)
原典を見る(新しいタブで開きます)いずれも出典を明記した数字です。
議員・大使・協賛企業・メディアを動かすのは、常に具体的な数字である——これが本プロジェクトの出発点です。お口の防災が扱う数字は、査読論文・政府公表資料・公的記録を中心に、各項目に出典を明記しています(一部に報道・二次資料・推計値を含みます)。
これらの数字は、学術統轄が最終学術責任を負う体制のもとで定期的に見直し、必要に応じて更新します。装飾のためではなく、社会を動かす根拠として、ひとつひとつを選んでいます。
災害、口腔、そして公衆衛生の接点で明らかになった事実
24%
阪神・淡路大震災 災害関連死の肺炎割合
1995年、日本で初めて「災害関連死」という言葉が用いられた震災。災害関連死919人(兵庫県内)のうち、単一の疾患として最も多かったのは肺炎(約24%)だった。
神戸新聞(足立了平, 日本プライマリ・ケア連合学会誌 2011 より)(2004年5月24日)
原典を見る(新しいタブで開きます)500+
能登半島地震 災害関連死
2024年1月発生。災害関連死の認定は516人と直接死228人の2倍を超えた(石川502人・新潟6人・富山8人、2026年7月時点)。審査は今も継続している。
石川県「令和6年能登半島地震による人的・建物被害の状況について」第230報ほか・報道各社(2026年7月時点)
原典を見る(新しいタブで開きます)39%
歯科専門職が関わる口腔ケアによる肺炎発症率低下
特別養護老人ホームにおいて、歯科専門職による口腔ケアを2年間継続した結果。RCT(ランダム化比較試験)。
Yoneyama T, et al. The Lancet. 1999;354:515.(1999年)
原典を見る(新しいタブで開きます)53%
歯科専門職が関わる口腔ケアによる肺炎死亡率低下
同研究(特別養護老人ホームの入所者が対象)で報告された、肺炎による死亡率の低下。この研究が検証したのは歯科専門職が関わる口腔ケアの効果であり、普段の歯磨きだけの効果を直接調べたものではない。
Yoneyama T, et al. The Lancet. 1999;354:515.(1999年)
原典を見る(新しいタブで開きます)80%
高齢者肺炎に占める誤嚥性肺炎の割合
入院した70歳以上の肺炎患者では約8割が誤嚥性肺炎と報告されている。
Teramoto S, et al. J Am Geriatr Soc. 2008;56:577-579.(2008年)
原典を見る(新しいタブで開きます)90%
阪神・淡路 災害関連死に占める60歳以上の割合
災害関連死の犠牲は、高齢者に集中している。
神戸新聞 2004年データ(足立了平 2011 より)
原典を見る(新しいタブで開きます)1,000億
歯垢1gあたりの細菌数
歯垢1mgあたり1億個以上の細菌がいるとされる(1gに換算すると1,000億個以上)。
日本訪問歯科協会 口腔ケアマニュアル(歯垢1mgに1億個以上)
原典を見る(新しいタブで開きます)6位
日本の死因順位(誤嚥性肺炎)
人口動態統計で、誤嚥性肺炎は日本人の死因の上位を占め続けている。
厚生労働省 令和2年 人口動態統計(2020年)
原典を見る(新しいタブで開きます)80%
阪神・淡路 災害関連死の発災後2ヶ月以内集中率
災害関連死の8割が発災後2ヶ月以内に発生。避難所から応急仮設住宅への移行期が最大リスク時期。
足立了平, 日本プライマリ・ケア連合学会誌. 2011;34:245-248.(2011年)
原典を見る(新しいタブで開きます)1999年に医学誌 The Lancet に掲載された Yoneyama らの研究は、特別養護老人ホームで歯科専門職が関わる口腔ケアを2年間継続するランダム化比較試験により、肺炎発症率39%減、肺炎死亡率53%減を報告しました。口腔ケアと肺炎の関係を示した代表的な研究で、本プロジェクトが依拠する研究の一つです。ただし、この研究が検証したのは特別養護老人ホームの入所者に対する、歯科専門職が関わる口腔ケアの効果であり、災害時・避難所での効果や、普段の歯磨きだけの効果を直接調べたものではありません。
“Oral care reduced the incidence of pneumonia by 39% and pneumonia mortality by 53% in elderly nursing home residents.”
— Yoneyama T, Yoshida M, Matsui T, Sasaki H. The Lancet. 1999;354(9177):515.
原典を見る
最終更新:(本データは必要に応じて更新し、学術統轄による年1回の全面レビューを受けます)
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