本文へ移動いまお口のことで困っている方へ — 災害時のお口のケア(緊急ガイド)
お口の防災プロジェクト日本オーラルヘルス協会
根拠

参考文献・研究リスト

お口の防災プロジェクトが引用する主な資料の一覧

お口の防災プロジェクトが引用する主な資料の一覧です。資料ごとに、出版の種類(査読論文・学術誌記事など)と、分かっている場合は研究方法・対象・人数を記載しています。同じ試験を報告した複数の資料(先行報告のレターと原著など)は、別々の試験として数えないよう、互いの関係を示しています。

このリストのすべてが、学術統轄の確認を経たものではありません。書誌の誤りや、引用の仕方の誤りにお気づきの方は、訂正の指摘としてお知らせください。

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文献

文献リスト

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17 件

  1. [01]

    学術誌記事

    Yoneyama T, Yoshida M, Matsui T, Sasaki H

    Oral care and pneumonia

    The Lancet, 1999; 354(9177): 515

    同じ試験の別の報告(別々の試験として数えません)

    この資料について:Yoneyama ら(2002年、J Am Geriatr Soc)と同じ試験の先行報告(レター)。二つを別の試験として数えない。対象は特別養護老人ホームの入所者。

  2. [02]

    公的記録

    神戸市衛生局編

    阪神・淡路大震災神戸市災害対策本部衛生部の記録

    神戸市衛生局, 1995

    この資料について:日本の災害公衆衛生の原点資料。

  3. [03]

    厚労科研

    中久木康一(研究代表者)

    大規模災害時における歯科保健医療の健康危機管理体制の構築に関する研究

    厚生労働科学研究, 2007; 平成19〜21年度

    この資料について:日本の災害歯科保健医療体制の基礎設計。本プロジェクト学術統轄の代表研究。

  4. [04]

    KAKEN

    中久木康一ほか

    災害時要配慮者に対する多職種が連携した「食べる支援」体制の構築

    科学研究費助成事業 基盤研究(C)(JP19K10420), 2019; 平成31〜令和4年度(完了)

    この資料について:要配慮者支援体制の実装研究。

  5. [05]

    公的指針

    日本歯科医師会

    災害時歯科保健医療対策 JDAT 標準研修

    日本歯科医師会

    この資料について:本プロジェクトと補完関係にある全国的歯科医療者向け研修制度。

  6. [06]

    書籍

    槻木恵一, 中久木康一ほか(共編)

    災害歯科医学

    医歯薬出版, 2018

    この資料について:災害歯科医学の体系的教科書。

  7. [07]

    書籍

    中久木康一(分担執筆)

    繋 −災害歯科保健医療対応への執念−

    クインテッセンス出版

    この資料について:災害歯科保健医療に関わる実務者のリアリティが記録された書。

  8. [08]

    公的記録

    石川県

    令和6年能登半島地震による人的・建物被害の状況について(各報)

    石川県庁, 2026

    この資料について:能登半島地震の公式被害報。3県計の死者758人・うち災害関連死530人(石川516人・新潟6人・富山8人、2026年10月30日時点。出典:石川県 被害報 第234報(2026年10月30日)/新潟県・富山県の数は共同通信の報道(2026年8月31日))。URL は石川県の第234報(2026年10月30日14時時点)。新潟県・富山県の数は報道による。

  9. [09]

    公的統計

    厚生労働省

    令和2年 人口動態統計

    厚生労働省, 2020

    この資料について:誤嚥性肺炎の死因順位の一次統計。

  10. [10]

    査読論文

    El-Solh AA, et al.

    Colonization of dental plaques: a reservoir of respiratory pathogens for hospital-acquired pneumonia

    Chest, 2004

    この資料について:歯垢と院内肺炎の関連を示した代表的研究。

  11. [11]

    査読論文

    Scannapieco FA, et al.

    Associations between periodontal disease and risk for nosocomial bacterial pneumonia and chronic obstructive pulmonary disease

    Annals of Periodontology, 2003

    この資料について:歯周病と肺炎・COPDの関連のメタ研究。

  12. [12]

    学術誌記事

    Teramoto S, Fukuchi Y, Sasaki H, Sato K, Sekizawa K, Matsuse T; Japanese Study Group on Aspiration Pulmonary Disease

    High incidence of aspiration pneumonia in community- and hospital-acquired pneumonia in hospitalized patients: a multicenter, prospective study in Japan

    Journal of the American Geriatrics Society, 2008; 56(3): 577-579

    この資料について:「高齢者肺炎に占める誤嚥性肺炎の割合」の出典。日本の入院肺炎患者を対象とした多施設前向き研究(同誌のレターとして掲載)。

  13. [13]

    学術誌記事

    足立了平

    災害時の口腔ケア

    日本プライマリ・ケア連合学会誌, 2011; 34(3): 245-248

    この資料について:阪神・淡路大震災の災害関連死に関する数字(肺炎の割合・60歳以上の割合・発災後2ヶ月以内の集中)の出典。一部は同論文が引用する神戸新聞(2004年)のデータ。

  14. [14]

    公的記録

    内閣府

    令和7年版 防災白書(特集 第1章 第1節「令和6年能登半島地震の概要と被害状況」)

    内閣府, 2025

    この資料について:能登半島地震の災害関連死のうち、死亡の経緯が公表された158名の死因の内訳(令和6年11月21日時点)の出典。

  15. [15]

    ウェブ資料

    一般社団法人 日本訪問歯科協会

    口腔内細菌と体の病気(口腔ケアマニュアル)

    日本訪問歯科協会ウェブサイト

    この資料について:「歯垢1gあたりの細菌数」の出典(歯垢1mgに1億個以上とする一般向けの解説)。

  16. [16]

    査読論文

    Yoneyama T, Yoshida M, Ohrui T, Mukaiyama H, Okamoto H, Hoshiba K, et al.

    Oral care reduces pneumonia in older patients in nursing homes

    Journal of the American Geriatrics Society, 2002; 50(3): 430-433

    研究方法:
    無作為化比較試験
    対象地域:
    日本(特別養護老人ホーム11施設)
    対象集団:
    特別養護老人ホームの入所者
    人数:
    417人を無作為に2群へ割り付け

    同じ試験の別の報告(別々の試験として数えません)

    この資料について:「肺炎発症の相対的な低下(39%)」の主たる出典。1999年の The Lancet のレターと同じ試験の本報告。介入は看護・介護職による毎食後の歯みがきと、歯科医師・歯科衛生士による週1回の専門的なケアの組み合わせで、災害時や家庭での歯みがきだけの効果を調べたものではない。

  17. [17]

    査読論文

    Cao Y, Liu C, Lin J, Ng L, Needleman I, Walsh T, Li C

    Oral care measures for preventing nursing home-acquired pneumonia

    Cochrane Database of Systematic Reviews, 2022; 11: CD012416

    研究方法:
    系統的レビュー(無作為化比較試験6件・6,244人)
    対象集団:
    介護施設などの長期入所施設の入所者

    この資料について:施設での専門的な口腔ケアと通常の口腔ケアを比べた試験をまとめたレビュー。肺炎の発症を防ぐ効果は大部分が不明確で、根拠の確実性は低いと整理している。採用された6試験は、いずれも偏り(バイアス)のリスクが高いと評価されている。Yoneyama らの試験(2002年)も対象に含まれる。

要約資料

エビデンス・パック(PDF)

議員・報道向けの要約資料を作る予定です。公開時期は決まっていません。

  • 議員配布用:議員レクチャー・政策提言用の要約資料(未公開)
  • 報道配布用:メディア向けのバックグラウンド資料(未公開)

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